東京リージョンのオンデマンド単価は、Standardで1クレジット2.85ドル（約428円）、ストレージが1TBあたり月25.00ドル（約3,750円）です。AWS・Azureとも同額で、GCPに日本リージョンはありません。
月額の目安は、部署単位の分析用途で3万円台、複数部署の日常利用で8万円前後、全社データ基盤（Enterprise）で100万円前後。いずれも請求の8〜9割超がコンピュート費用です。
2026年の変更点として押さえておくべきは3つ。新規作成する標準ウェアハウスのデフォルトがGen2（AWS/GCPで1.35倍、Azureで1.25倍のクレジット消費）になったこと、AI機能が別建てのAIクレジットに移行し、キャパシティ契約の割引が及ばないこと、Adaptive Compute（Enterprise以上）がGAになったことです。
Snowflakeの導入を検討する際、最初に必要になるのが予算感です。ところが公式サイトの価格ページは米国リージョンが基準で、東京リージョンの単価はConsumption Tableという法務文書まで遡らないと確認できません。
本記事では、2026年10月12日発効のSnowflake Service Consumption Tableをもとに、東京リージョンの単価を整理し、規模別の月額を計算過程つきで示します。稟議資料の根拠としてそのまま使える形を意図しています。
円換算は1ドル＝150円で統一しています。為替は変動しますので、円の金額は目安としてご覧ください。
料金の構成要素と、見落とされやすい2点
Snowflakeの請求は、コンピュート（クレジット）、ストレージ、データ転送、クラウドサービスの4つで構成されます。前者2つは周知のとおりですが、見積もりの段階で抜けやすいのが後者2つです。
クラウドサービスは、クエリの最適化やメタデータ管理などSnowflakeが裏側で行う処理の費用で、1時間あたり4.4クレジットで計上されます。ただし、1日のクラウドサービス消費が同日のウェアハウス消費クレジットの10%以下であれば請求されません（Cloud Services Adjustment）。通常のBI・ETL用途ならこの枠に収まりますが、短時間のクエリを大量に流すワークロードや、サーバーレス機能・Snowpark Container Servicesの利用分はこの調整の対象外になる点は把握しておく必要があります。
データ転送は、同一リージョン内であれば基本的に無料です。例外はSnowpark Container ServicesとSnowflake Postgresで、AWSでは同一リージョン内でも1TBあたり3.07ドル（約461円）がかかります。Azureは同一リージョン内なら無料です。
もう1点、最低課金時間は対象によって異なります。仮想ウェアハウスは起動・再開のたびに最低1分、Interactive Warehouseは最低60分、Snowpark Container Servicesのコンピュートノードは最低5分で、以降は1秒単位です。「一律1分」と説明している資料が多いのですが、正確ではありません。
Snowflakeの料金表【東京リージョン・2026年10月時点】
東京リージョンはAWS（AP Northeast 1）とAzure（Japan East）のどちらを選んでも、クレジット単価とストレージ単価は同額です。差が出るのはデータ転送のみで、表①〜③は共通の数値として読めます。GCPはSnowflakeの提供リージョンに日本がなく（最寄りはメルボルン）、国内利用ではAWSかAzureの2択です。なお、AWS東京・大阪とAzure Japan EastはいずれもISMAP対応リージョンです。
料金表① クレジット単価（エディション別・オンデマンド）
エディション | 1クレジットあたり | 円換算（1ドル150円） |
|---|---|---|
Standard | 2.85ドル | 約428円 |
Enterprise | 4.30ドル | 約645円 |
Business Critical | 5.70ドル | 約855円 |
Virtual Private Snowflake（VPS） | 8.55ドル | 約1,283円 |
※東京リージョン（AWS・Azure共通）、オンデマンド契約の場合
倍率はStandardを1として、Enterprise約1.5倍、Business Critical 2倍、VPS 3倍です。参考までに米国（北バージニア）のStandardは2.00ドルで、東京は約1.4倍の単価になります。海外拠点との共同利用や、リージョン選定の自由度がある場合は考慮に入れてください。
VPSはOrder Formでの個別契約が必要で、上記の単価とは別にデプロイメントごとの年間費用がかかります。表の数字だけで総額は決まりません。
料金表② ウェアハウスサイズ別のクレジット消費量
サイズ | Gen1（従来世代） | Gen2・AWS | Gen2・Azure |
|---|---|---|---|
X-Small | 1 | 1.35 | 1.25 |
Small | 2 | 2.7 | 2.5 |
Medium | 4 | 5.4 | 5 |
Large | 8 | 10.8 | 10 |
X-Large | 16 | 21.6 | 20 |
2X-Large | 32 | 43.2 | 40 |
3X-Large | 64 | 86.4 | 80 |
4X-Large | 128 | 172.8 | 160 |
5X-Large | 256 | – | – |
6X-Large | 512 | – | – |
※1時間あたりのクレジット消費量。5X-Large・6X-LargeはGen1のみで、リージョンによって利用できない場合があります
重要なのは、2026年から新規作成する標準ウェアハウスのデフォルトがGen2になった点です。これから導入する場合、意図的にGen1を指定しない限りGen2の係数で課金されます。既存のGen1ウェアハウスは自動では切り替わりません。
Gen2は処理性能が向上しているため、係数の上昇がそのまま費用増になるわけではありません。ただし、処理時間の短縮幅はワークロードに依存します。予算計画ではGen2の係数で上限を見積もり、実測で詰めるのが安全です。
たとえばMediumを1時間動かした場合、Gen1なら4クレジット×2.85ドル＝11.40ドル（約1,710円）、Gen2（AWS）なら5.4クレジット×2.85ドル＝15.39ドルです。
料金表③ ストレージ単価
リージョン | 1TBあたり月額 | 円換算 |
|---|---|---|
東京（AWS・Azure） | 25.00ドル | 約3,750円 |
大阪（AWS） | 25.00ドル | 約3,750円 |
参考：北バージニア（AWS） | 23.00ドル | 約3,450円 |
課金対象は月間平均のデータ量で、日次のスナップショットを暦日数で平均した値です。圧縮後のサイズで計算されるため、ソースデータの容量より小さくなるのが通常です。Time TravelとFail-safeの保持分もストレージに含まれる点は、保持期間を延ばすEnterpriseで特に注意してください。
料金表④ データ転送単価
転送先 | AWS東京 | Azure東京 |
|---|---|---|
同一リージョン内 | 無料（SPCS・Postgresは1TBあたり3.07ドル） | 無料 |
同一クラウドの別リージョン | 1TBあたり90.00ドル（約13,500円） | 1TBあたり80.00ドル（約12,000円） |
別クラウド、またはインターネット | 1TBあたり114.00ドル（約17,100円） | 1TBあたり120.00ドル（約18,000円） |
分析用途で同一リージョンに閉じていれば、この費用はほぼ発生しません。注意が必要なのは、海外リージョンとのレプリケーション、別クラウド上のシステムへの定常的なエクスポート、マルチクラウド構成の3つです。1TBを別リージョンに送るだけで1万円以上かかるため、アーキテクチャ次第では無視できない額になります。
オンデマンドとキャパシティ契約の使い分け
本記事の単価はすべてオンデマンド（月次後払い）のものです。実際のエンタープライズ導入では、年間の利用量を事前にコミットするキャパシティ契約が選ばれることが多く、その場合の単価はOrder Formで個別に決まります。
クレジット単価の割引率は公開されていません。一方でストレージとAIクレジットは、年間契約額（ACV）に応じた階層単価がConsumption Tableに公開されており、たとえば東京のストレージはオンデマンド25.00ドルに対し、最上位階層では15.00ドルまで下がります。
見積もりの進め方としては、まずオンデマンド単価で概算を出し、それを上限としてキャパシティ契約の交渉に入る形が現実的です。導入初期やPoC段階はオンデマンド、本番稼働の目処が立った時点でキャパシティに切り替える、という2段階も一般的です。
なお、キャパシティ契約の割引はAIクレジットには適用されません。この点は後述します。
エディション選定の判断軸
Standardで足りるか、Enterpriseが必要かは、単価が1.5倍になる以上、機能要件で決めるべき問題です。
Enterpriseが必要になる典型的な要件は、Time Travelの保持期間を90日まで延ばしたい場合、マルチクラスタウェアハウスで同時実行数の多い環境を安定させたい場合、そしてAdaptive Computeを使いたい場合です。逆に言えば、これらが要件にないならStandardで問題ありません。
Business Criticalは、HIPAA・PCI DSSなどの規制対応、およびアカウント間のフェイルオーバー／フェイルバックによるDR要件がある場合の選択肢です。単価はStandardの2倍で、要件として明文化されているかどうかが判断の分かれ目になります。
VPSは完全に分離された専用環境で、Order Formでの個別契約と年間費用が必要です。該当するケースは限られます。
エディションはORGADMINがALTER ACCOUNTで変更できます（VPSへの変更はSnowflakeサポート経由、ダウングレードは同日中不可）。したがって「Standardで始めて、要件が明確になったら上げる」という進め方が可能です。最初から上位を選んで単価を払い続けるより、実運用で必要性を確認してから判断するほうが合理的です。
規模別の月額シミュレーション
東京リージョン、オンデマンド契約を前提に3パターンを計算します。基準はGen1の消費量とし、新規導入で標準になるGen2（AWS）の場合を併記します。
小規模：部署単位の分析用途
X-Smallを1日4時間、月20日稼働、ストレージ0.5TB、Standard。
コンピュート：1クレジット×4時間×20日＝80クレジット、×2.85ドル＝228.00ドル
ストレージ：0.5TB×25.00ドル＝12.50ドル
合計：240.50ドル（約36,000円）
Gen2の場合：108クレジット×2.85ドル＝307.80ドル、合計320.30ドル（約48,000円）
中規模：複数部署の日常利用
Mediumを1日2時間、月20日稼働、ストレージ3TB、Standard。
コンピュート：4クレジット×2時間×20日＝160クレジット、×2.85ドル＝456.00ドル
ストレージ：3TB×25.00ドル＝75.00ドル
合計：531.00ドル（約80,000円）
Gen2の場合：216クレジット×2.85ドル＝615.60ドル、合計690.60ドル（約104,000円）
大規模：全社データ基盤
Largeを1日6時間、月30日稼働、ストレージ20TB、Enterprise。
コンピュート：8クレジット×6時間×30日＝1,440クレジット、×4.30ドル＝6,192.00ドル
ストレージ：20TB×25.00ドル＝500.00ドル
合計：6,692.00ドル（約100万円）
Gen2の場合：1,944クレジット×4.30ドル＝8,359.20ドル、合計8,859.20ドル（約133万円）
シミュレーションの読み方
3パターンとも、コンピュートが請求の86〜95%を占めます。コスト管理の対象は事実上ウェアハウスの稼働時間であり、ストレージやデータ転送の最適化は二の次で構いません。
Gen2の数字は「稼働時間が変わらない」という保守的な前提です。実際にはクエリの高速化で稼働時間が短縮されるため、Gen1との差はこれより縮まります。予算枠はGen2の数字で確保し、実測で精緻化する運用を推奨します。
このほか、月ごとの稼働変動、サーバーレス機能（Snowpipe、タスク、マテリアライズドビューの自動更新など）の消費、クラウドサービスの10%枠超過分は上記に含まれていません。稟議上は算出額に2〜3割の幅を持たせておくのが現実的です。キャパシティ契約に移行すれば、クレジット単価の分は上記より下がります。
概算はこの手順で出せますが、実際の見積もりでは、自社のワークロードに対する適正サイズ、Gen1／Gen2の選択、エディション要件、キャパシティ契約の規模といった判断が必要になります。SORAMICHIでは、Snowflakeの導入支援・運用代行として、データ分析基盤の構築からAI・機械学習の実装、業務への定着までを一貫してご支援しています。試算の段階からご相談いただけます。
2026年の料金体系の変更点
2026年の変更を3点整理します。
新規ウェアハウスはGen2がデフォルトに
Gen2標準ウェアハウス自体は2025年5月にGAになっていましたが、2026年からはGen2が利用可能なリージョンにおいて、新規作成する標準ウェアハウスのデフォルト世代がGen2になりました。東京・大阪・Azure Japan Eastはいずれも対象です。
クレジット消費はAWS・GCPで1.35倍、Azureで1.25倍。既存のGen1ウェアハウスは明示的に変更しない限りGen1のままです。5X-Large・6X-LargeはGen1のみの提供です。
これから構築する環境では、係数の上昇と処理時間の短縮のどちらが効くかをワークロード単位で実測し、Gen1に戻す判断も含めて検討してください。
AI機能はAIクレジットに移行し、割引の対象外
2026年4月から、Cortex AI Functions、Cortex Agents、Cortex Codeなどの主要なAI機能は、Platform Creditsとは別のAIクレジットで課金されるようになりました。オンデマンド単価はGlobalで2.00ドル、Regionalで2.20ドルです。
見積もり上の要点は、キャパシティ契約で得られるPlatform Creditの割引がAIクレジットには適用されないことです。年間契約でクレジット単価を下げていても、AI機能の利用分は割引の外に置かれます。Cortex系機能の本格利用を予定しているなら、AIクレジットは別枠で予算化する必要があります。
Adaptive ComputeがGA
サイズ指定をSnowflakeに委ねるAdaptive Computeが、2026年6月にAWS東京を含むリージョンでGAになりました。課金はウェアハウスの稼働時間ではなくクエリ単位です。
利用にはEnterprise以上のエディションが必要で、対応リージョンも限られます。サイズ選定の運用負荷を下げられる一方、クエリ単位課金は従来の「時間×サイズ」の見積もり手法がそのまま使えないため、導入時はPoCで消費傾向を確認してから本番に広げるのが現実的です。
3つの変更に共通するのは、Snowflakeがデータウェアハウスから「AIを動かす基盤」へ軸足を移していることです。AIクレジットの別建て化はその象徴と言えます。これから基盤を設計するなら、Cortex系機能の利用を前提に、AIクレジットの予算枠とガバナンスを最初から組み込んでおくほうが、後の再設計を避けられます。SORAMICHIの「AI-Ready」データ基盤導入・活用支援では、戦略策定からModern Data Stackの構築、AI施策の実行・運用までを一気通貫でご支援しています。
Snowflakeの費用だけでは、総額は見えない
稟議の段階で見落とされがちな点を1つ挙げておきます。
Snowflakeの請求額は、データ基盤全体のコストの一部です。データ連携（ELT）ツール、変換処理（dbtなど）、BIツール、データ品質監視、そしてこれらを運用する人件費が別途かかります。
特に運用体制は、コスト超過の直接の原因になります。誰がクレジット消費を監視し、誰がウェアハウス設定を見直すのか。この役割が決まっていないと、請求が想定の数倍になってから気づくことになります。
Snowflake単体の見積もりで承認を取ると、後から周辺費用が積み上がって最初の数字の信頼を失います。予算は基盤全体で立てることをおすすめします。
コスト超過を防ぐ運用設計
運用開始後のコスト最適化は、設定変更よりも先に「どこで消費しているか」の可視化が前提になります。そのうえで、効果の大きい順に4点整理します。
自動停止をワークロード別に設計する
ウェアハウスはサスペンド中はクレジットを消費しません。したがってAUTO_SUSPENDの設計がコスト管理の基本です。
ただし短く設定すればよいわけではありません。起動・再開のたびに最低1分の課金が発生し、キャッシュも失われるため、BIツールから断続的にクエリが飛ぶ環境では、停止と再開の繰り返しがかえって無駄を生みます。一方、夜間バッチのように実行タイミングが決まっている用途は、処理完了後すぐの停止が合理的です。
用途ごとにウェアハウスを分離し、それぞれに適したAUTO_SUSPENDを設定する。これが最も効果的な構成です。
サイズは「下げる」より「合わせる」
サイズを1段階上げると係数は2倍になりますが処理能力も2倍になるため、重い処理では所要時間が半減し、消費クレジットは変わらないことが多くあります。逆に処理能力が足りないと時間が延び、結果的に高くつきます。
判断基準は、同じ処理をサイズ違いで実行して総消費クレジットを比較することです。Gen1／Gen2の選択も同じ方法で判断できます。
リソースモニターを最初から入れる
リソースモニターは、クレジット消費が閾値に達した時点で通知・停止を行う機能で、日次・週次・月次・年次で設定できます。運用開始後ではなく、最初から入れておくべきものです。
ただし、リソースモニターが監視できるのはウェアハウスの消費のみです。サーバーレス機能とAIサービスの消費は対象外のため、Cortex系機能を使う場合はBudgets機能やACCOUNT_USAGEビューでの別途監視が必要になります。
消費の可視化を運用に組み込む
コスト超過の原因の大半は、把握されていないウェアハウスの稼働です。誰がいつ、どのウェアハウスをどれだけ動かしているかを定期的にレビューする体制がなければ、どこを削るべきかの判断ができません。
とはいえ、これを日常的に回し続けるには工数がかかります。専任を置けない場合は外部に任せるのも選択肢です。SORAMICHIではSnowflakeの運用代行として、使用状況のモニタリングから設定の見直し、コスト最適化までをご支援しています。
まずは30分。オンラインでお気軽にご相談ください。
まとめ
東京リージョンのSnowflakeは、Standardで1クレジット2.85ドル、ストレージ1TBあたり月25.00ドル。規模によって月3万円台から100万円前後で、請求の8〜9割超はコンピュートです。
2026年からは新規ウェアハウスのデフォルトがGen2になり、AI機能はキャパシティ割引の及ばないAIクレジットに移行しました。これから見積もる場合はGen2の係数で上限を取り、AIクレジットを別枠で予算化しておくことをおすすめします。
本記事の数値はSnowflake Service Consumption Table（2026年10月12日発効）に基づいています。同文書は随時更新されるため、契約時は最新版をご確認ください。
Snowflakeの料金に関するQ&A
QSnowflakeは月いくらから使えますか？
X-Smallを1日4時間・月20日稼働、ストレージ0.5TBの想定で月240.50ドル（約36,000円）。Gen2なら約48,000円です。サスペンド中は課金されないため、実際にはこれより安く済むこともあります。
QGen1とGen2はどちらを選ぶべきですか？
係数はAWSで1.35倍ですが処理時間が短縮されるため、実際のワークロードで総消費クレジットを比較して判断してください。予算枠はGen2の係数で確保しておくのが安全です。
Qエディションはどれを選べばよいですか？
エディションはALTER ACCOUNTで後から変更できます。
QAWSとAzureで料金は違いますか？
差はデータ転送のみで、同一リージョンに閉じた構成ならほぼ影響しません。GCPには日本リージョンがありません。
Qキャパシティ契約にすると、どのくらい安くなりますか？
ストレージとAIクレジットの階層単価は公開されており、東京のストレージはオンデマンド25.00ドルに対して最上位階層で15.00ドルです。なおAIクレジットにはキャパシティ契約の割引が適用されません。
出典・参考資料
Snowflake Documentation「May 05, 2025: Generation 2 standard warehouses (General availability)」
Snowflake Documentation「Standard warehouses: Gen2 is the default generation」
Snowflake Documentation「Snowflake generation 2 standard warehouses」
Snowflake Documentation「Jun 16, 2026: Adaptive Compute (General availability)」
